平成26年4月1日から採用される新しい計算方式への迅速な対応が可能なサービスです。

エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）の改正に伴い、従来とは異なる新たな計算式が採用されます。

それらへの切り替えに係る人件費増加や、計算結果から得られる税制上のインセンティブ、環境配慮を目的とした各種補助金申請などへの対応を迅速化し、トータルのコスト削減を達成できるサービスです。

計算に必要な平面図やエネルギー計算に関する基礎データを送付するだけで、後は三誠株式会社が省エネ計算を行い報告する為、不慣れな作業による作業の遅延や不正確な計算による手直しのコストを大幅に削減する事が出来ます。

工場のみならず住宅についても同様の省エネ計算を行うことができるので、事業所のみならず一般家庭でも利益の大きいサービスです。